ちょっとまて!「子宮頸ガン」のワクチン摂取
まず子宮頸ガンのワクチン摂取についてです。最近はガン患者が増えているので芸能人や有名人がガンになって命を落とされたという話題が尽きないです。サザンオールスターズの人気ヴォーカリストの桑田圭祐さんも食道ガンになり、今日も芸能リポーターの梨本勝さんが肺ガンで亡くなったとテレビで報じられていました(梨本さんは6月に入院して3度抗ガン剤を投与し、3度目は「新薬」投与でした。その後、2週間で急死しまったので、ガンで死んだのではありません。3度目の新薬の抗ガン投与以前は元気だったようで、完全に新薬投与の失敗で、明らかに抗がん剤で殺されたようなものです)。
ガン保険が金融機関でも売られるようになり、どこでも売り上げは好調です。そんな中で最近は「子宮頸ガン」の話がよく出ます。有名女優がコマーシャルに出たり、子宮頸ガンのワクチン摂取と検診無料化を訴えて参議院議員に当選したりした人もいます。
子宮頸ガンとは通常の子宮ガン(子宮体ガン)とは違い、子宮の入り口近くにできるガンで、その原因が解明されているとされているため予防が可能とも言われています。原因はほぼ100%がヒトパピローマ・ウイルス(HPV)というウィルスの感染だとされています(「されています」としているのは、実はこれらが当てにならない)。
このウィルスは性交渉によって全女性の80%が一生のうちに何度も感染すると言われます。ですから性行動のある殆どの女性が子宮頸ガンになる可能性があるとのことです。10代の中ごろから感染がはじまり30代にピークに達します。女性のガンとしては乳癌に次いで2位の発症数です。このような情報がマスコミを通じて流れると、殆どの人はワクチン接種をしたいと思ってしまうのではないでしょうか。しかしちょっと待って欲しいのです。ガンが話題になればなるほど儲かる企業があり、それも半端ではない金額なのです。ワクチンは、良き商材となっているのです(昨年の本誌12月号拙稿参考)。
昨年のバカ騒ぎの検証を
昨年の新型インフルエンザワクチンの要らぬバカ騒ぎがいったい何だったのかの検証も全くされていないのに、また別のワクチンの儲け話に国民は踊らされます。
WHOが8月1日に新型インフルエンザの世界的大流行(パンデミック)の終焉を宣言しました。日本のインフルエンザの死者は通年、季節性の死者で年間400人から500人です。昨年4月27日から今年6月末まででたったの200人越でしたが、ほとんどが新型でした。ここには「超過死亡概念」は加算されていません。超過死亡概念とは、 インフルエンザの流行によってその影響下で平常時より増えた死者をインフルエンザの影響による死亡と仮定する概念です。世界214カ国でも新型による死者は昨年4月27日から今年8月1日で18449人です(超過死亡概念は入ってない)。超過死亡概念を加算すると日本での通常インフルエンザの年間の死者は1〜2万人、世界で25〜50万人です。超過死亡概念は2年後に発表されるので昨年分は判りませんが、インフルエンザは特定の型が流行すると他は流行らないという法則があり、昨年もその法則が実際に働き、日本での季節性インフルエンザの死者はほとんどいませんでした。
このことを踏まえて死者の数字を考えると、感染後の症状が軽い新型が流行したことでむしろ死者が平年より格段に少なく(半分以下=筆者)、新型インフルエンザ様々だったのです。それなのに昨年起こしたバカ騒ぎと現実とのギャップの反省が全くなされていません。大流行するとウソを流しておいて、その結果はまったく外れ、不況で財源のない中、莫大な税金を溝(ドブ)に捨てたにも関わらず、その責任を取らないのが日本の政府とマスコミなのです。
「増税は要らない、財源は充分ある」という自信満々の言い分から作成・約束したマニュフェストを挫折した反省・検証もせず、ケジメもつけずに消費税率UPを言い出した民主党に見切りをつけ始めた国民ですが、子宮頸ガンの情報に関しては簡単に騙されそうです。
でも、宇宙学に縁を持った人は何であれワクチンと名のつくものは慎重になりましょう。今後も全マスコミはこのワクチンを勧めると思いますが、ちょっと待て!なのです。
怪しき事実認識の現状
今現在の常識として、この病気はHPV(ヒト・パピローマ・ウィルス)による感染症とほぼ断定されています。そして後述しますが、このウィルスもガンを発症している型は粘膜≠ゥら感染します。また後でこのHPVウィルス感染との推測が間違いだという認識を載せている記事を紹介しますが、仮にウィルス感染だとしても、このワクチンも他と同じで抗体を粘膜でなく血液中≠ノ作ります。ですから、すべてのインフルエンザワクチンと同じで予防になりません。
しかしながら、なのです。健康情報を発信するNatural News(naturalnews.com)は、「HPVと子宮頸癌に直接の因果関係がないことを、FDA(米国の食品医薬品局)が何年も前から十分に承知していたと示す文書をFDA他から入手した・・」と言います。その中でFDAは「HPV感染率は高いけれども、大半の感染は長続きせず、子宮頸癌と関連性がない」と述べているのです。
だとすると、HPVが子宮頸癌の原因であるないに関わらず、ワクチンは効かないのです。それなのにこのワクチンは子供にも勧められ、小・中学生への集団接種計画が既に進められています。しかしそもそもHPVは性交渉で感染すると言われているのに、性交渉などまだ可なり先の小・中学生にワクチンを接種するなど全くおかしなことです。現実的には静岡市などは市長が女子中学1〜3年生を集団接種するための2350万円を予算化すると明言しましたが(このワクチン摂取は一回一人5万円程度だが集団だと別だろう)、静岡市だけでもこの金額ですから全国に波及したら大変な金額になります。
実際にはこんな大金を投じても、これらの発ガン性HPVの感染の90%以上は免疫力によって自然消失します。子宮頸ガンの発症率は約0.1〜0.15%とごくわずかです。そもそもHPVウィルスは200種類以上あって、粘膜に感染するウィルスと皮膚感染するウィルスがあり、ガンを引き起こすのは粘膜型の15種とされています。日本が認可したワクチンはその中のたったの二種だけに作用します(作用するということになっている)。
高いリスク
Natural Newsによると、FDA(米国食品医薬品局)の報道機関発表には、「過去15年間の公表された科学情報に基づくとHPV感染と子宮頸癌とは直接の関係を有しないことが一般的に合意されている」「HPVを原因とする大半の急性感染は、自然に終息する」と言います(FDAのHPには今もこの記事が掲載されているとのこと)。
また女性の80%が感染するHPVへのワクチン接種の危険性について、既感染者へのワクチン投与は健康悪化の危険があるとします。著名な科学者のジョージフ・マーコラ博士は言います。米国連邦政府のワクチンの有害事例は、2006年にワクチンが導入されて以来9,000件以上の問題報告を受け取っているが、その中には少なくとも28件の自然流産と27件の死亡例があると。更に先述したNatural Newsも、前癌病変を46%も増加し作りだす危険なものとしています。つまり、かえって癌になりやすくなるのです。
1993年のFASEBジャーナルで発表されたある論文にはタダならぬことが記されています。
「我々は、このワクチンの作用メカニズムと副作用の可能性に関する研究を始めた。これは世界的な人口増加の制限に有意義であるに違いない」。
ともかくまだ判らないことが多いとはいえ危険論がたくさんあります。HPVは、感染率は全女性の80%と高い割にはガンの発症が低いということは、むしろ発症する人には生活に様々な偏向があると考えた方が良いでしょう。発症しない人が圧倒的に多いということは、発症する側の原因を追及するのが一番だと私は思うのですが、どうでしょうか? 食事などの生活環境を正しく維持することで充分に予防できるものと思います。
食事には食欲が付きものですが、「お腹が空いた」という食欲と「美味しいものを食べたい」という食欲は別のものです。前者は「本能」であり後者は執着の「宜しからぬ欲」です。「宜しからぬ欲」・・これが病の本質です。
ワクチンを摂取したい人も慎重に考えてください。基本的に病気にならない食生活や生き方をしないで薬に頼るのは楽ですが、それは自己の確立を遠ざけていて、新しい地球での生き方にも反します。健康をワクチンに委ねないでください。健康は自分で作るものだからです。
前述したNatural News の記事を一部要約して紹介しておきます。
「このワクチンのガーダシルは前癌状態の頚部病変のリスクを44.6%も増加させ、何もしない場合と比べ、ワクチンを接種することは女性の健康にとって遥かに危険な可能性がある」「FDAによるワクチンの認可と接種の国家的な推進は、毎度のことではあるが、癌の恐怖を利用してワクチンを売る意図で計画されたと考えられ、大掛かりな医療詐欺だったことを意味する」
薬は少なからず副反応があるし、複数の関連記事を読んでみても副反応で苦しんだり、死亡したりしている人がかなりいる模様です。私のいままでの記事でも書きましたが、ワクチンの多くが「利権・袖の下」に利用されていることは間違いありません。取り急ぎ警告しておきます。
真実(理)は目に見えない世界にある
病にはすべて疾患名が付いています。医師のガイドライン(病気の診断と治療の手引書)はこの疾患名に沿って、表面化した症状を消失させることが医師の使命となっています。ですからガンなどは結果として、腫瘍を小さくするためだけに研究がなされ、腫瘍が小さくなる治療法であれば、それが結果として患者の命を縮めるものであっても最優先されているのです。これが対症療法の最大の欠点なのです。本誌8月号にも書きましたが、疾患というものは本当の病の現象化・相対化としての仮の姿なのです。相対化(幻想化)された事象の正体・真実というものはすべて目に見えない世界にあり、それが相対化されて形になって働き掛けてきます。ここにも「答えを簡単に教えない」という宇宙の法則が存在しています。私たちは「疾患=病」と思う中で「病の原因」などと言いますが、本来は「原因=病」なのです。この考え方を変えない限り、対症療法はこの世から消えて行かないでしょう。そして対症療法とは真の原因を正さないことなのでいつまで経っても病は完治せず、医療機関は笑いが止まらないのです。
糖尿病よ、お前もか!(インスリンは儲かる)
さて、もう一つの話題ですが、糖尿病もこの対症療法そのもので、医療機関の儲けの為に患者が犠牲になっているという、とんでもない現実に出合いました。
先日、私の勤める会社の取材で北海道の北見市に行ってきました。JR愛し野駅に隣接する「愛し野内科クリニック」の岡本院長にお会いしました。先生は本を2冊ほど上梓していまして、待合室には今年出版された「糖尿病のみなさん、インスリンをやめてみませんか?」という本が目につきました。パラパラとめくってみてすぐに読みたくなって、取材が終わって院長からお借りして帰りの飛行機の中で読みました。もちろん、帰京後も敬意を払って購入しました。
糖尿病患者の場合は、症状が進むと自分で日に1回から4回程度のインスリン注射をするのですが、岡本先生はインスリン注射の常用から8割〜9割の2型(糖摂取過多で後天的)糖尿病患者を解放させているのです(日本人の糖尿病患者の95%は2型)。
インスリンは膵臓から出るホルモンで、血液中のブドウ糖をエネルギー源に変えて細胞に送るのですが、糖尿病はその機能が上手く働かなくなった病気です。それで血液中にブドウ糖が留まり高血糖となり、最後は尿に排出されるので糖尿病と言います。しかし糖尿病患者の問題のほとんどはインスリンが出ないからではなくて、インスリン効果が働かないことが問題なのです。糖尿病で来院した患者にインスリン分泌検査をするとインスリンが出ていない人は100人中ほんの数人だそうです。
ですから、インスリンを注射で体内に入れるのではなくて、大方の糖尿病患者の治療はインスリンの効き方をよくする治療をすべきだ、と岡本院長は言うのです。しかしとんでもないことにこのインスリン分泌検査すらしない医師が多いと言うのです。これは無知か悪意かのどちらかです。
そして岡本院長はインスリン分泌が確認されれば、「ピオグリダソン」などのインスリンの効き方を改善する薬を処方するのだそうです。それに食事療法などを指導して8割〜9割の糖尿病患者が脱インスリン注射に成功するとのことです。
これは高齢者社会になって自分でインスリンを打てない人が増えている時代に朗報です。インスリンは透析などとは違い日に何度も処置するので目が悪かったり、手先が不器用になっりしているお年寄りには大変なのです。
注射するインスリンは人工ですから体に良い訳ありません。様々な弊害を引き起こします。体重増加、網膜症、神経障害の悪化など、また最近では認知症や乳癌との関係も指摘されています。
患者の安全より自分の利益優先
糖尿病の治療で死亡率が最も高いのがインスリンの投与で、次がSU剤、次がメトホルミン。一番安全で一番効くのが先の薬、ピオグリダソンなのだそうです。日本は死亡の危険性の高いインスリン、SU剤の順に多く使用しているのだそうです。後日詳しく書きますが、抗ガン剤投与が原因で多くの人が死んでいるように、インスリンでも死期を早められている人が多いということです。
で、何故なのか? というとこれも「お金」なのです。インスリンは儲かるのです。ガン治療の筈の抗ガン剤や放射線がガンを増幅させる(抗ガン剤、放射線の多量投与で退縮した腫瘍は必ず再発する)ことや、抗ウツ剤で最も売れているSSRIはウツを治すどころか益々重症にしてしまうという隠された現実があります。何故このようなことが平然と続けられているのかというと、繰り返しますが「儲かる」からなのです。
健康保険が使用できるインスリンの注射指導は1回8200円の収入になります。「愛し野内科クリニック」は毎月600人の糖尿病患者がきますので、もしすべてにインスリンを与え指導すると毎月500万円の収入になるのだそうです。指導料だけですから原価0円です。しかし岡本先生はお金よりも患者の幸せを一番に考えるので、インスリンはどうしても必要な人しか与えません。
いやいや、人命を預かる医療界も、他の世界と同じでおかしいですね。無駄なお金が循環しているのです。本当に腹立たしいことです。
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